電子タバコ・VAPEコラム

ニコチンを含む電子タバコの購入と取り扱いに関する注意点

ニコチンを含む電子タバコの購入と取り扱いに関する注意点

ニコチンを含む電子タバコの利用制限

ニコチンは医薬品と同様の扱いをされます。日本において、医薬品に関しては薬事法という法律によって様々な規制がされています。

そのため、ニコチンを含む商品やその商品を利用できる機器についても薬事法が適用されることになります。

この薬事法に従って、ニコチンを含む電子タバコVAPEは日本での販売を禁止されています。しかし、個人で輸入をすることは可能ですので、自己責任のもと個人で輸入をするという方法しかVAPEを入手することができません。

また、VAPEを輸入後に販売することはもちろん、他人に譲ることも薬事法違反となります。

あくまでも個人で楽しむ用途のみを目的として個人的に輸入をする必要があります。

購入する際の注意点

電子タバコVAPEはニコチンを含む場合、個人輸入を行って手に入れるしかありません。しかし、個人輸入はなかなか敷居が高く、誰でも簡単に行うことができるわけではありません。

そこで当社では、簡単に安心して電子タバコを輸入できるように、買い付けや配送といった手順のお手伝いをさせていただいております。

ですので、当社を利用していただければ、簡単に迷うことなく電子タバコを輸入していただくことができますが、いくつか購入に際しての注意点もございます。

まず、電子タバコを輸入した場合、免税の対象となります。しかし、電子タバコは個人で使用する目的のみで購入できますので、このような条件で輸入をすると免税となるのは購入金額が16,666円までとなります。

そのため、当社では購入金額を16,000円までに収めることをおすすめしております。

また、ニコチンを含む電子タバコおよび、ニコチンを含むタバコリキッドの購入量は1か月で使い切ることができる量と決められております。

しかし、この規定には量が明示されているわけではありませんので、守るべき目安が存在するわけでもありません。

ですが、当社ではタバコリキッド1本10mlを10本、合計100mlを一度の購入する目安としておすすめしております。

ちなみにタバコリキッド1本10mlは、通常のタバコに換算すると約7箱相当となります。

以上の注意点を守っていただくことで、より安全に電子タバコを輸入していただくことができます。

電子タバコに関する今後の動き

徐々に普及し始めている電子タバコですが、日本で薬事法によって規制されているように、海外でも様々な規制がなされています。

そして2016年の8月には世界保健機構が電子タバコに関する報告書を発表しました。

電子タバコは通常のタバコと比較してタールが含まれていない分、健康被害も少なく、禁煙にも効果があるとしています。

しかし、今回発表されたこの報告書では、電子タバコによる健康被害の減少や禁煙への効果は未解明としました。

さらに、禁煙場所では従来のタバコ同様に、電子タバコも使用禁止にするべきという話題も持ち上がっています。

2014年の8月に世界保健機構から報告書が発表された際には、英国の専門家が唱え、喫煙による死亡者数も減らせるという発言をしており、電子タバコに対する意見が二分する形となっていました。

当時と比較すると、さらに電子タバコは普及しており、日本においてもVAPEを始め、日本独自の電子タバコも販売されるようになっています。

このように、電子タバコが広まっていくことで、電子タバコにおける健康被害の減少や禁煙効果についての議論はさらに激化していくことが予想されます。

1日でも早く電子タバコの有用性が解明され、新たなタバコとして従来のタバコと置き換わり、健康被害を減少させることができると同時に、電子タバコによる禁煙についても解明され、禁煙のための新たなツールとなることが期待されます。

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