VAPEする有名人とアメリカでのVAPEの流れ

2017-11-09 世界VAPE事情

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VAPEする有名人

VAPINGするってどういう事でしょうか。技術的には電子タバコ機器から出る蒸気を吸引する、という事です。VAPEは世界的にもどんどん利用者が拡大しています。
タバコの葉やタールなどの毒性物質でいっぱいの煙草やシガーと比較して、より安全で健康的な代替製品だという事で煙草よりもVAPEを好む人も多くなってきているのも頷けます。
欧米でもミュージシャンから俳優、モデルから政治家まで実に幅広い有名人がVAPEを愛用しています。
確かに、俳優やミュージシャンなど声が命の職業の人が煙草より喉への負担が少ないVAPEに切り替えるのは当然の流れとも言えるかもしれません。

アメリカVAPE業界

欧米では奇抜な衣装を着て健康的な美貌で世界中を虜にした歌手のケイティ―・ペリー、言わずとしれた世界の買い物クイーンのパリス・ヒルトン、世界的ラッパーであるスヌープ・ドッグ、様々なアクション映画でおなじみチャーリー・シーン、更にはパイレーツオブカリビアンのジョニー・デップ、タイタニックのレオナルド・ディカプリオなど知らない人がいないような数々の世界的な有名人がVAPERだとは、驚きです。
とは言っても、有名になればなるほどTV・ラジオなどへの出演、ライブパフォーマンス、ドラマや映画、番組などの撮影、社交的な意味合いでのパーティへの参加が増え、忙殺状態のショービジネス界では、ちょっと外で一服しにいくような時間もなかなか作れないこともしばしばありますし、分刻み、下手したら秒刻みで動いている彼らにとって室内に持ち込めるVAPEはまさにうってつけのアイテムと言っても過言ではないでしょう。
とは言っても、2016年のオスカー授与式でレオナルド・ディカプリオが大勢の観客の中VAPINGをしていた事が「オスカーという場に相応しくない」と判断されたのか、その年を境にオスカーでのVAPINGは禁止されてしまった…というVAPERにとっては波紋が広がるようなアクシデントも起こりましたが、ハリウッド芸能界でもいかにVAPEが広まっているかが伝わるような事案に感じました。
2015年のアメリカの調査によると、一般的な煙草の喫煙者が全人口の17％から2％ダウンの15％へと減少しており、歴史的に見ても記録的な喫煙人口の現象と分析されています。
また2014年時点の世論調査によるとVAPER人口は全米で成人の約3.7％、つまりおよそ900万人のアメリカ人、アメリカ永住権保有者が日常的にVAPEを使用しているという事です。
また、現在煙草の喫煙をしている人口のうち6人に一人、最近まで喫煙をしていた4人に一人はVEPEを使用しているとの調査結果もありました。
健康的な煙草の代替製品としてハリウッドセレブや有名人、著名人から一般人までVAPEが広まり、VAPE市場も盛り上がっているアメリカですが、VAPE販売者やVAPERにとって懸念も存在します。
最近では議員(マサチューセッツ州)のエドワード・マーキーがVAPE業界自体に終止符を打つべきだ、とVAPE禁止を訴えるスピーチをしTVでも実況中継で報道されたり、アメリカ政府としても、VAPEからも税収を得られないかと模索しており、過去にVAPEに税金を徴収するシステムを取り入れた市町村も存在します。
個人経営の小さなVAPEショップの場合、税金を納めると経営が成り立たず、廃店に追い込まれた前例もあり、条例ができていない多くの市町村のVAPE販売者や、VAPERの間では煙草より安価に使用できるVAPE本体やアクセサリー、ジュースが高くなってしまうのではと心配する声も聞かれます。
またVAPERの間では「不健康になる煙草を吸うために消費者に課したいわば(罪の意識料)が煙草税だったのに、それを煙草より健康被害が遥かに少ないVAPEに課すのは極めて皮肉である」、「煙草を吸い続けることで政府に何十億とかかる医療負担が、VAPEに切り替えることで減少する科学的根拠は次々に研究・発表されている。それなのに税金をかけるのは尋常ではない」と政府への反発を訴える人も少なくありません。このように不穏な動きがあるアメリカVAPE業界ですが、ハリウッドスター達だけではなく、多くの一般人が日頃から使用しているVAPEですから、政府があまり厳しい規制を敷いたり、VAPEを禁止したりという事態にならない事を祈るばかりです。